自毛植毛には医療費控除や保険などの公的な制度は使えるのか?

自毛植毛というのは、育毛サロンなどでは施術を行っていません。メスや特殊な医療器具を使用するため、AGAクリニックなど医療機関でしかできない薄毛治療に分類されています。

 

自毛植毛は高額ですが、医療機関で行うなら医療費控除や保険など公的な制度が使えると思って安心してしまう方もいるでしょう。しかし、自毛植毛では公的制度を使えないのが一般的です。

 

自毛植毛は医療費控除の対象になる?

 

医療費控除というのは、病気や怪我の治療のために支払った医療費や病院までの交通費などの一部を、所得税から控除できる制度です。一般的に医療費控除を受けるには確定申告の時に併せて医療費控除額を計算して申告します。医療費全額が控除になるわけではないものの、それでも高額な医療費を払っているほど控除額が大きくなるので、植毛で適用されると経済的な負担が軽減されますね。

 

ですが、残念ながら自毛植毛は医療費控除の対象ではないため、申請をしても受け付けてもらえません。ただし一部例外があって、やけどのせいで一部の頭髪が失われたり、重篤な精神疾患によって薄毛になった場合は認められることもあります。

 

保険は適用される?

 

例え医療費控除が受けられないとしても、保険が適用されれば負担額がぐっと少なくなります。ですが、どんなタイプの健康保険であっても自毛植毛には適用されません。健康保険というのは、名前から分かる通り健康を維持するために使う保険です。

 

薄毛は髪の健康が失われた状態ですが、生命維持に関しては例えどんなに抜け毛が多くても問題ありません。そのため、薄毛を改善するための自毛植毛には保険は適用されないのです。

 

なぜ公的な制度が使えないのか?

 

医療費控除は税金が免除される制度であり、保険というのは加入している人が、疾患の有無に関わらず毎月保険料を支払って成り立っています。こういった公的制度は、病気や怪我をした人の負担を軽減するため、生命維持のための治療をきちんと受けられるようにするために設立されたものです。

 

薄毛というのは、本人にとってはとても深刻な悩みである、精神的にも大きな負担になるでしょう。ですが、薄毛は命に関わったり日常生活が困難になったりするものではありません。薄毛治療は、例えば歯列矯正や豊胸などと同じ審美目的になるため、公的制度は適用されないのです。

 

医療費控除や保険が使えないとなると、金額的な負担が大きいと感じるかもしれません。しかし、育毛剤で漠然とケアを続けても結果的に高額な費用がかかるので、公的制度が使えないことだけで自毛植毛を断念するのは早計かもしれません。

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